2015年の流行語ならぬ「国民の決断」を発表。1位は納得の……

9位 所有せずに楽しむ決断(消費・購買部門)

音楽や映画配信サービスなど、定額制で利用するサービス(=サブスクリプション式)が登場し、利用しているという人も多いのでは? 「かつては、ブランド品などを所有することによって自身のステータスを誇示する風潮がありましたが、今では効率を考え“持たない生活”を重視するライフスタイルが定着してきています」と、マーケティングガイドの安藤徹夜氏が分析するとおり、これは新しい消費スタイルを象徴していると言えそうです。

 

8位 “待ったなし”の入社決断(進学・就職部門)

今年の就活は、会社説明会および面接の解禁日が以前よりもそれぞれ3~4か月後ろ倒しになりました。それによって大手企業と中小企業の就職活動にタイムラグが生じ、学生たちは大混乱。8月以降に大量の内定辞退が出ることで企業も大きな痛手になってしまいました。来年からは6月に会社説明会や面接が始めることもあり、就職活動の今後の動きを見逃せません。

 

7位 一生働く決断(老後部門)

「生命保険」ガイドの小川千尋氏によると、「寿命が伸び続ける一方で、公的年金は減り、義務的負担(税金、社会保険料)が増えていくことを考えると、ノーリタイヤシニアが増えるのは自然の流れです。官(国)・民(企業)・国(シニアとその予備軍)の3つの巴の意識改革と原田久場の提供が課題となるでしょう」。一生働く準備と覚悟、私たちも今からしておいたほうがいいかも?

 

6位 複業を持つ決断(転職・企業部門)

雇用形態にこだわらず複数の仕事をし、それぞれの仕事でやりがいを得たり、経済状況の変化によるリスク回避したりする「複業(パラレルキャリア)」といった働き方が注目されています。「収入源が増えるだけでなく、自分らしさや能力を開発するメリットにもなる」とは、「企業の人材採用」ガイドの本田和盛氏の弁。たしかに、「やりがい」とか「好きな仕事」のプライオリティが、女子の周りでも上がっているかんじ、しますよね。

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5位 “性”の多様性を尊重する決断(結婚・離婚・再婚部門)

今年は、LGBTのカップルを、渋谷区や世田谷区といった自治体が結婚に相当する関係と認める動きが相次ぎました。具体的にどうやるのか? そういった人々が本当に必要としているものは? 企業はもちろん、個人としても向き合っていくべき課題が浮き彫りに。

 

4位 貯めるより投資する決断(マネー部門)

「日経平均株価が15年ぶりに2万円台を回復するなど、アベノミクスに半信半疑の人も株価の上昇を無視できなくなったようです。2016年からジュニアNISAが始まることを考えれば、“〇〇ショック”が起こらない限り緩慢な速度ながらも貯蓄から投資への流れは続くでしょう。」と、「投資信託」ガイドの深野康彦氏は予想。今後もアベノミクスは要注目!